本書は、現在のマンション市場を安易に「バブル」と断じる言説に対し、データを用いて距離を取ろうとする一冊だ。
感情的な警鐘ではなく、過去との比較を通じて、いま何が同じで、何が違うのかを整理していく姿勢が一貫している。
バブルではない、という前提
著者はまず、1980年代後半の不動産バブルと現在を単純に重ねることに疑義を呈する。
バブル期の土地資産額が約2000兆円規模であったのに対し、現在は1000兆円程度にとどまっている点。
加えて、当時の住宅ローン金利が7〜8％であったことを踏まえれば、現在の低金利環境を同列に語るのは無理がある、という主張は説得力を持つ。
「借りられる額」と「買っていい額」の乖離
マンション購入における注意点として、本書が繰り返し強調するのは、金融機関が提示する借入可能額を予算と誤認しないことだ。
将来的に配偶者の収入が途絶える可能性、あるいは大幅に減少するリスクを織り込む必要があるという指摘は、現実的である。
現在賃貸に住んでいる場合、住宅ローンの返済額が家賃を大きく上回らないようにする、という基準もわかりやすい。
変動金利への過度な恐怖を戒める
変動金利に対する不安についても、本書は冷静だ。
いわゆる「5年ルール」や、返済額が段階的にしか上がらない仕組みを踏まえれば、金利上昇が即座に家計を破壊するわけではない。
もちろんリスクは存在するが、それを過大評価しすぎること自体が判断を誤らせる、という立場が明確である。
市況よりも物件を見る
買い時について、著者は一貫して「条件に合う物件があったとき」と述べる。
市況を読んでタイミングを測るよりも、個別物件の質を見極める方が合理的だという考え方は、不動産を生活の基盤として捉える視点に立っている。
米国では一般的な不動産エージェントの活用を、日本でも検討すべきだという指摘も興味深い。
管理状態は細部に現れる
「中古マンションは管理で買え」という定型句が、いまなお有効であることも確認される。
修繕積立金が均等積立方式であるかどうか、ゴミ置き場や駐輪場の整理状況、掲示板の張り紙、ベランダの上裏の状態など、具体的なチェックポイントが挙げられている。
また、2004〜2007年竣工のマンションに多いタイル不具合への注意喚起など、実務的な示唆も多い。
災害と住まいの現実
新耐震基準のマンションであれば、災害時に在宅避難という選択肢を持つべきだという指摘も、過度な不安を煽らない実践的な視点と言える。
結びにかえて
『マンションバブル 41の落とし穴』は、購入を煽る本でも、恐怖を植え付ける本でもない。
市場を冷静に見つめ、生活と資産の両面から住まいを考えるための視点を提供する一冊だ。
マンション選びに際し、感情ではなく判断軸を持ちたい人にとって、十分に参照価値のある内容だと言えるだろう。
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